総務でスキルアップできるおすすめの資格は？難易度や身に付くスキル

総務が担当する業務は、備品管理や来客対応、会議の企画運営など幅広いことが特徴です。

企業によっては総務が人事や経理、労務を兼任することがあります。経費の計算や社会保険の手続きなど業務の範囲はさらに広がり、必要な知識も膨大です。

「業務内容が多岐にわたる総務でスキルアップを目指すには、どのような資格を取ればいいのだろう…」とお悩みではありませんか？

本記事では、総務で働く方におすすめの資格を紹介します。

自分がどの資格を取得すべきか悩んだ時に役立つ選び方をお伝えするので、積極的にチャレンジしてスキルアップを目指しましょう。

総務で必要なスキルが身に付くおすすめ資格一覧

総務の方が資格を取得してスキルアップを目指すならば、総務の業務内容との関連が高く、実務に直結する以下のような資格がおすすめです。

• 社会保険労務士
• 衛生管理者
• 中小企業診断士
• メンタルヘルス・マネジメントⓇ検定
• ビジネス・キャリア検定
• マイナンバー実務検定
• キャリアコンサルタント
• 外国人雇用管理士
• MOS（マイクロソフトオフィススペシャリスト）
• 簿記

それぞれの資格の特徴を解説します。自分の業務に役立つ資格かや、チャレンジできそうかを検討してみましょう。

社会保険労務士

社会保険労務士は、社会保険と人事・労務の専門家です。専門的資格を要する士業の一つで、弁護士や税理士と同じく、戸籍や住民票の請求が業務上認められている8士業に分類されます。

国家資格であり、難易度が高い資格です。労働基準法や雇用保険法などの法律知識と労務や社会保険に関する知識が求められます。

社会保険労務士は、社会保険や厚生年金などの書類作成および提出、給料や労働時間などの労務管理が主な業務です。

労務や社会保険に関して相談にのるコンサルティング業務も担います。

社会保険や労務に関する業務は総務が担っている場合も多いため、実務ですぐに役立てられる資格です。

社内に社会保険労務士がいることは、企業にとってメリットも大きく、需要が高いのが特徴です。

社内に社会保険労務士の資格を持った人がいれば、社会保険の新規加入手続きや、労働基準法に規定されている就業規則の書類作成など、社会保険労務士が抱える数多くの独占業務を外部に委託する必要がありません。

自社で完結でき、外部の社会保険労務士に支払う顧問報酬の支払いが不要です。

社内の労働環境を熟知しているため、労務に関するトラブルに対して、企業の実情を反映させた的確なアドバイスがもらえます。

社会保険労務士の試験は誰でも受験できるわけではないため注意が必要です。

学歴や実務経験などで受験資格に条件があることに加え、社会保険労務士として業務を行うには、一定の条件を満たした上で「全国社会保険労務士会連合会」への登録が不可欠です。

【資格概要】

試験日

例年8月に年1回

受験資格

「学歴」・「実務経験」・「厚生労働大臣の認めた国家試験合格」の3つに分類された条件のうち、いずれかを満たす必要がある

詳細は下記URLより確認

https://www.sharosi-siken.or.jp/exam/

受験料

15,000円

合格率

令和5年：6.4%

令和4年：5.3%

参考：https://www.sharosi-siken.or.jp/results/

公式サイト

https://www.sharosi-siken.or.jp/

衛生管理者

衛生管理者は、労働安全衛生法で定められている国家資格です。労働者が50人以上の企業では必ず選任しなければなりません。労働者の健康障害の防止を目的に、以下のような業務を担います。

• 作業環境の管理や改善
• 労働者の健康管理
• 労働者の衛生教育
• 救急用品の確認
• 衛生委員会の運営
• 健康診断の受診率向上への取り組み

週1回以上、作業場を巡視し、作業場の設備や衛生状態に問題がないか、体調に不安のある労働者はいないか確認します。

もし、問題があれば改善に取り組まなければなりません。たとえば、体調が悪い労働者に休憩を促したり、産業医と面談を実施したりするなどです。

救急用品をはじめとした備品の管理や労働者の健康状態の把握などは総務が担っているケースが多いため、衛生管理者の資格取得に向けて身につけた知識は、実務に直結します。

衛生管理者は、第一種と第二種に分類され、どちらの資格を有するかによって、どの業種の事業場で衛生管理者として活躍できるかが変わってきます。

第一種衛生管理者の資格保有者は、すべての業種の事業場で衛生管理者として活躍可能です。

一方、第二種衛生管理者の資格保有者は、金融・保険業、卸売・小売業など、有害業務と関連の少ないとされる一定の業種の事業場でしか衛生管理者にはなれません。

自社の業種や、転職を検討しているならば、転職先の業種に合わせて選択しましょう。

【資格概要】

試験日

毎月実施。※試験が実施されるセンターによって試験回数は異なる（多い場所だと1か月に8回開催）

受験資格

学歴や実務経験など受験資格に条件があり、いずれかに該当しなければならない。

詳細は下記URLより確認。

https://www.exam.or.jp/exmn/H_shikaku102.htm

受験料

8,800円

合格率

令和4年度合格率

• 第一種衛生管理者：45.8%
• 第二種衛生管理者：51.4%

参考：https://www.exam.or.jp/exmn/H_gokakuritsu.htm

公式サイト

https://www.exam.or.jp/exmn/H_shikaku502.htm

中小企業診断士

中小企業診断士は、経営コンサルティングに関する国家資格です。

中小企業診断士は、中小企業の現状を分析して経営課題を見つけ出し、その現状を踏まえた解決策をアドバイスします。そのため、経営に関する幅広い知識を身につけなければなりません。

財務や人事、マーケティングなどさまざまな観点から、経営課題に対して的確なアドバイスができる人材は重宝されます。経営陣のサポートを業務範囲に含む総務でスキルアップを目指すのにおすすめの資格です。

中小企業診断士は合格率が低く、難易度が高いのが特徴で、1次試験と2次試験があります。2次試験には筆記試験と口述試験の2つがあり、全部で3回の試験に合格しなければなりません。

試験は年に1回しか開催されないため、計画的にしっかりと勉強をして挑んでください。

【資格概要】

試験日

• 1次試験：8月（2日間行われる）
• 2次試験：筆記試験10月・口述試験1月

受験資格

年齢、学歴等に制限なし

受験料

• 1次試験：14,500円
• 2次試験：17,800円

合格率

令和5年度

• 1次試験：29.6%
• 2次試験：18.9%

参考：https://www.j-smeca.jp/attach/test/r05/r05_1ji_toukei.pdf

　　　https://www.j-smeca.jp/attach/test/r05/r5_2ji_toukei.pdf

令和4年度

• 1次試験：28.9%
• 2次試験：18.7%

令和4年以前の合格率の詳細は下記URLより確認

https://www.j-smeca.jp/attach/test/suii_moushikomisha.pdf

公式サイト

https://www.j-smeca.jp/contents/007_shiken.html

メンタルヘルス・マネジメントⓇ検定

メンタルヘルス・マネジメントⓇ検定は、メンタルヘルスケアの知識と心の不調に対する対処法を身につけるための検定です。

仕事へのストレスや不安が原因の離職者・休職者が増えている背景から注目されています。

メンタルヘルス・マネジメントⓇ検定で学べる知識は、従業員の健康管理や職場環境の管理を担う総務で必要な知識です。

従業員がストレスなく健康的に働けるためには企業としてどのようなサポートや対策が必要か、またどのような職場に改善すべきかなどを検討する際に役立ちます。

メンタルヘルス・マネジメントⓇ検定には、マスターコース（Ⅰ種）、ラインケアコース（Ⅱ種）、セルフケアコース（Ⅲ種）の3種類があります。総務の方は、マスターコース（Ⅰ種）を狙いましょう。自社の人事に関する戦略を踏まえたメンタルヘルスケア計画を立てられるようになります。

【資格概要】

試験日

例年11月と3月の年2回（全国15都市の指定会場で実施）

受験資格

学歴・年齢・性別・国籍に制限なし

受験料

• マスターコース（Ⅰ種）：11,550円
• ラインケアコース（Ⅱ種）：7,480円
• セルフケアコース（Ⅲ種）：5,280円

合格率

• マスターコース（Ⅰ種）：第33回試験　17.6%・第35回試験　20.5%
• ラインケアコース（Ⅱ種）：第33回試験　58.2%・第34回試験　54.1%・第35回試験　56.5%
• セルフケアコース（Ⅲ種）：第33回試験　69.4%・第34回試験　79.3%・第35回試験　71.9%

参考：https://www.mental-health.ne.jp/data/

公式サイト

https://www.mental-health.ne.jp/

ビジネス・キャリア検定

ビジネス・キャリア検定は、業務で必要な知識の習得と、どの程度の実務能力を有しているかを評価することを目的とした検定です。延べ受験者数は60万人をこえる人気の高い検定です。

ビジネス・キャリア検定は、以下8つの試験分野が用意されています。

• 人事・人材開発・労務管理
• 経理・財務管理
• 営業・マーケティング
• 生産管理
• 企業法務・総務
• ロジスティクス
• 経営情報システム
• 経営戦略

上記8つの分野は等級と試験区分でさらに細分化され、ビジネス・キャリア検定には全部で41の試験があります。

自分の職種に合わせて受験したい分野を選択できます。総務の方は、「企業法務・総務」分野へのチャレンジがおすすめです。

「企業法務・総務」以外の分野の中から、自分の職種に関連の高い分野の資格に積極的に挑戦することで、知識の幅をどんどん広げられるのもビジネス・キャリア検定の魅力です。

ビジネス・キャリア検定には、1級、2級、3級、BASIC級があります。それぞれ受験対象者として想定されている人物は以下の通りです。

• 1級：実務経験10年以上
• 2級：実務経験5年以上
• 3級：実務経験3年以上
• BASIC級：入社してまもない人、および学生や内定者

自分の実力に合わせて試験に挑めます。

【資格概要】

試験日

原則10月と2月の年2回。（ただし、1級およびBASIC級は年1回）

受験資格

なし

受験料

• 1級：11,000円
• 2級：7,700円
• 3級：6,200円
• BASIC級：3,300円

合格率

各分野の合格率は公式サイトで発表。下記URLから確認

https://www.javada.or.jp/jigyou/gino/business/shiken-kekka.html

公式サイト

ttps://www.javada.or.jp/jigyou/gino/business/index.html

マイナンバー実務検定

マイナンバー実務検定は、マイナンバー制度や関連法律の知識を身につけられる検定です。具体的には、マイナンバー施行時の背景や制度内容、マイナンバーの取り扱い方や、マイナンバー法についての知識を問われます。

マイナンバーは個人情報であるため、適切な管理が必要です。業務上、マイナンバーを取り扱うことの多い総務の方は、マイナンバーに関する業務を適切に行うためにも、取得しておくことをおすすめします。

受験方法には以下3つの方法が用意されており、自宅でも受験可能なため、チャレンジしやすい資格です。

• 会場受験：全国主要都市（東京や大阪、札幌、福岡など）の試験会場で受験。試験はマークシート形式。
• オンライン受験：全国のどこからでも受験可能。ただし、360度全周Webカメラとパソコンが必要
• CBT受験：全国の提携校のパソコンを利用して受験。

各等級のサンプル問題が、公式サイトより確認できます。マイナンバー実務検定の受験を検討している方は、一度目を通し、試験の難易度や雰囲気を掴んでおきましょう。

【資格概要】

試験日

例年、年4回実施。

受験資格

特になし

受験料

• 1級：11,000円（税込）
• 2級：8,800円（税込）
• 3級：7,700円（税込）

合格率

発表なし

公式サイト

https://www.my-number.or.jp/

キャリアコンサルタント

キャリアコンサルタントは、国家資格で、従業員のキャリア形成のサポートが業務内容です。

「自分にあった仕事が何かわからない」、「理想の働き方はあるけれども、どうすればいいのかわからない」など、従業員が抱える悩みに寄り添い、労働者が希望するキャリアに寄り添うアドバイスをします。

人事を兼任している総務の方に、特に役立つ資格です。

キャリアコンサルタントは、従業員のキャリア形成をサポートすることで、仕事に関するモチベーションを上げたり、会社に対する満足度を高めたりして、従業員の定着に貢献します。

社内にキャリアコンサルタントが在籍していることは企業にとってもメリットが大きく、頼りにされる存在として活躍できます。

試験は学科試験と実技試験の2つです。実技試験では論述試験と面接試験があり、面接試験ではコンサルタント役となってロールプレイを行います。

司法試験や社会保険労務士試験など他の国家資格と比較すると難易度は高くありませんが、しっかりと対策をして試験に臨みましょう。

【資格概要】

試験日

年2〜4回開催。

直近の試験日程は令和6年7月、11月、令和7年3月に実施予定

受験資格

いずれかの要件を満たした者が受験可能

• 厚生労働大臣が認めた講習を修了した者
• 3年以上の実務経験がある者
• 技能検定キャリアコンサルティングの試験で学科もしくは実技試験に合格した者

詳細は下記URLを確認

https://www.jcda-careerex.org/information/requirements.html#qualifications

受験料

• 学科：8,900円（税込）
• 実技：29,900円（税込）

合格率

前回の合格率

• 学科のみ：51.6%
• 実技のみ：64.5%
• 同時受験者：45.8%

前々回の合格率

• 学科のみ：81.2%
• 実技のみ：62/5%
• 同時受験者：59.8%

詳細は下記URLより確認

https://www.jcda-careerex.org/result.html

公式サイト

https://www.jcda-careerex.org/

外国人雇用管理士

外国人雇用管理士は、外国人雇用に関する知識とノウハウを習得したと認められた人に与えられる資格です。

外国人労働者が増えているにもかかわらず、外国人労働者の雇用に関して正しい知識を持っている人はあまり多くありません。

正しい知識がないまま外国人労働者を雇用した場合、知らないうちに不法滞在に加担してしまうなどトラブルに巻き込まれる可能性があります。企業側も不法就労助長罪の罪に問われかねません。

外国人労働者を雇用する上で必要な在留資格や、就労ビザに関する知識を身につけることで、トラブルを未然に防ぎ、外国人労働者をスムーズに雇用できます。

人事を担当している総務の方は取得しておくと、外国人労働者を雇用する際に慌てることなく適切な対応が可能です。

外国人雇用管理士は、試験に合格したら終了ではありません。東京都外国人就労認定機構への登録と、講習会の受講が必要です。試験合格後3年以内に登録しなければ合格の効力が無効になってしまうため注意しましょう。

【資格概要】

試験日

年1回実施（第6回試験は2024年9月29日(日)開催）

受験資格

受験資格に制限なし（ただし資格の登録には条件あり）

受験料

9,900円（税込）なお、登録料は別途39,800円が必要。

合格率

発表なし

公式サイト

https://togairou.or.jp/

MOS（マイクロソフトオフィススペシャリスト）

MOSは、WordやExcel、PowerPointといったOffice製品の知識と、使いこなすスキルを持っていることを証明する資格です。試験は実際にパソコンを操作する実技形式であるため、MOSの資格を持っていれば、パソコンスキルがあると客観的な証明になります。

受験者数が延べ500万人をこえる規模の大きいパソコン資格で、社内研修の一環として使用する企業もあるほどです。

総務は文書や資料作成の業務も多く、Office製品の使用頻度が高いのが特徴です。MOSを取得していれば、Word、Excel、それぞれの機能を使いこなし、業務の効率化が図れます。

Office製品はバージョンごとに新機能の追加や改良がされるため、バージョンごとに試験が用意されています。

古いバージョンで資格を取得していた方が、新しいバージョンの資格を取得するには、再度試験を受験しなければいけません。

特に指定がない場合は、新しいバージョンの取得をおすすめします。

科目ごとに一般レベルと上級レベルがあります。一般的な業務での使用であれば、基本的な知識と操作の取得を目指す一般レベルを受験しましょう。

受験方法は、「全国一斉試験」と「随時試験」の2つから選択できます。全国一斉試験は毎月、随時試験はそれぞれの試験会場が設定した日程でほぼ毎日実施されています。自分の予定に合わせて受験しやすい資格です。

【資格概要】

試験日

• 全国一斉試験：毎月実施
• 随時試験：ほぼ毎日実施

受験資格

初回の受験に関しては年齢、国籍問わず誰でも受験可能。ただし、再受験に関しては決められた期間を待って受験しなければならない。

受験料

• 一般レベル：10,780円（税込）
• 上級レベル：12,980円（税込）

合格率

発表なし

公式サイト

https://mos.odyssey-com.co.jp/index.html

簿記

簿記は、勘定科目や伝票仕訳など、正しく帳簿をつけるために必要な知識やスキルを持っていることを証明する資格です。

経理業務を兼任している総務で役立ち、業務の幅が広がります。

ほとんどの企業では会計ソフトが導入されており、経理の業務負担も軽減されました。しかし、簿記の知識がなければ、会計ソフトで行われている処理が正しいかどうか判断できません。簿記の知識は経理業務において重要です。

簿記には、5つの等級があり、1級は税理士の受験資格になるほど難易度の高い試験です。

基本的な簿記の知識を身につけたい場合は3級、ビジネスレベルの知識を取得するには、2級の合格を目指しましょう。

2級を取得すると高度な商業簿記や工業簿記に対応できるスキルが身に付くのに加え、賃貸対照表や損益計算書などの財務諸表から自社のみならず、取引先企業の経営状態の把握が可能です。

簿記には3種類の簿記検定があります。違いはどこが検定を主催しているかです。どの検定を受ければいいか悩んだ時には、規模が大きく知名度の高い「日商簿記」をおすすめします。

【資格概要】

試験日

2級、3級は6月、11月、2月に実施。（1級は6月と11月のみ）

受験資格

制限なし

受験料

• 1級：8,800円（税込）
• 2級：5,500円（税込）
• 3級：3,300円（税込）

合格率

最新の試験日のものから過去4回分の合格率平均は以下の通りです。

• 1級：約12%
• 2級：約20%
• 3級：約34%

詳細な合格率は、下記URLから確認

https://www.kentei.ne.jp/bookkeeping/candidate-data

公式サイト

https://www.kentei.ne.jp/bookkeeping

どの資格を取得すればいい？2つの選び方

総務で役立つ資格について理解できても、種類が多く、どの資格を取得すればいいのか悩んでしまいます。

以下では、受験する資格を選ぶ際の、2つのポイントについて解説します。

現在の実務につながる資格かどうか

受験しようとしている資格が、現在の実務に活かせる資格かどうか検討しましょう。

労務を担当しているならば、社会保険労務士や衛生管理者、人事を担当しているならば、メンタルヘルス・マネジメントⓇ検定やキャリアコンサルタントがおすすめです。

実務につながる資格を選べば、資格取得に向けて勉強をしている段階から、身につけた知識を業務に活用でき、業務スピードや質を向上できます。

キャリアアップにつながるか

資格取得がキャリアアップにつながるかに注目して選ぶのも、一つの方法です。

企業が総務の従業員に求める知識やスキルを身につけられる資格を取得しましょう。

将来挑戦したい業務に役立つ資格や、自己の知識が不足している資格を選んで挑戦することもおすすめです。

取得した資格の分野において高い知識を保持していると評価され、キャリアアップにつなげられます。

資格なしでも総務の仕事はできる？

総務で働く上で、資格の取得は必須ではありません。資格がなくても総務の業務内容に対応可能です。

ただし、資格を取得することで以下のようなメリットがあります。

• キャリアアップできる
• 仕事の幅が広がる
• 資格手当が付く
• 転職に有利

総務の仕事内容は多岐にわたります。資格取得に向けて身につける知識は実務にそのまま役立つものが多く、仕事の幅が広がります。

専門的な知識を持っていることや、資格取得に向けた前向きな姿勢が評価され、キャリアアップにつながることがメリットです。

資格によっては資格手当を用意している企業もあり、収入アップを目指せます。

資格取得では、勉強で身につけた知識を業務に活かせるようになることが重要です。資格取得が目的にならないよう注意しましょう。

企業が求める人材にさらに近づくために、資格取得を通して幅広い知識を身につけましょう。

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資格を取得して総務でのキャリアアップを目指そう

総務の方におすすめの資格は以下の通りです。

• 社会保険労務士
• 衛生管理者
• 中小企業診断士
• メンタルヘルス・マネジメントⓇ検定
• ビジネス・キャリア検定
• マイナンバー実務検定
• キャリアコンサルタント
• 外国人雇用管理士
• MOS（マイクロソフトオフィススペシャリスト）
• 簿記

総務の業務内容は多岐に及ぶため、幅広い知識が求められます。資格取得に向けて勉強することで、専門的な知識を身につけ、キャリアアップを目指しましょう。

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formLab編集部

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