PayPalの安全性とは?危険を避けるための4つの対策

セキュリティ

「PayPalは安全なのかな?」

「お客さんにPayPalを安心して利用してもらえる?」

PayPalの安全性に対して不安を持っていませんか?入金前の急なキャンセル防止のためや、顧客の利便性を高めるためにPayPalを導入したくても、安心して使用できなければさまざまなトラブルを招きかねません。

本記事では、PayPalの基本情報から、安全性を確保するためにPayPalがどのような対策を施しているのかを解説します。

PayPalとは?

PayPalとは、世界中の約3,500万店舗で利用でき、4億人以上の利用者がいるオンライン決済サービスです。

PayPalアカウントを作成し、クレジットカードや銀行口座に関する情報を登録しておけば、支払い時にはIDとパスワードを入力するだけで決済が完了します。PayPalを導入していれば、消費者の利便性を高められ、売上向上が期待できます。

PayPalは消費者との間にPayPalが入って決済する仕組みです。消費者の決済情報が伝わるクレジットカード決済とは異なり、決済情報が伝わらないまま、決済が完了します。そのため、消費者のクレジットカードや口座番号を管理する手間がなくなるという利点もあるのです。

アカウント開設費や初期設定費用、月額料金、銀行口座への引き出しにかかる費用は基本的に無料です。

即時決済で代金はすぐにビジネスアカウントに入金される点もメリットです。

PayPalの安全性が不安に感じる理由

PayPalは、インターネット検索や質疑応答サイトで、多くの人が安全性について不安視しています。

PayPalの安全性に不安を感じる主な理由は以下の2つです。

  • 不正ログイン
  • フィッシングメール

上記は、PayPal利用者が実際にあった被害ですが、PayPal側が安全対策を怠ったために起きた事象ではありません。

被害にあわないために、複雑なパスワードを設定する、怪しいメールはクリックしないなど、消費者側に対策を講じてもらう必要があります。

PayPalの安全性①高度なセキュリティシステム

PayPalは安全性の対策として、業界最高水準の「不正防止モデル」を導入し、24時間365日すべての取引を監視しています。不審な取引が発生した場合、アカウントを制限。消費者の被害を最小限に抑えます。

また、PayPalの不正検知ツールは、取引の回数が増えるごとに、より高い精度で既存の不正ケースや脅威となりそうな要素をチェックしています。

世界の市場で不正防止に向けて対策を実施してきたPayPalは、常に新しい不正パターンへの対策も怠ることなく対応しており、売り手・買い手、双方にとって安心できるサービスです。

PayPalの安全性②個人情報保護

決済時に必要なクレジットカードや口座の番号は、PayPalが管理・保護しています。他の決済方法のように個人情報が売り手側に知られません。

また、「PCI DSS」というセキュリティ基準に準拠しており、最高水準の暗号化キーで保護しています。「PCI DSS」とは、クレジットカードの会員情報を保護することを目的に策定された決済業界における最高基準です。

PCI DSSを導入するには、準拠認定のための審査が必要です。PCI DSSに準拠していることは、消費者に正しく決済情報を取り扱っているアピールとなります。

PayPalの安全性③売り手保護制度

「売り手保護制度」とは、消費者から未承認取引だと主張されたり、商品が届かないとクレームがあった際に、売り手を保護する制度です。

クレームがあった際に、売り手が発送証明や配達証明などの十分な証拠を提出し、PayPalが売り手保護の適用条件を満たしていると判断した場合、PayPalが対象金額を返金してくれます。

基本的にオンライン決済における未承認取引や不正利用における被害は、売り手側が負担しなけれななりません。該当する取引が適用条件を満たしていればPayPalによって保護してもらえるため、オンライン販売が初めての方でも安心して利用できるサービスです。

売り手保護制度について

https://www.paypal.com/jp/legalhub/seller-protection

PayPalの安全性④買い手保護制度

「買い手保護制度」 は、商品が届かない、説明と大幅に異なる商品が届いたなど、商品またはサービスに不手際があった際に返金が認められる制度です。

買い手側(消費者側)が安心して利用できることで、売り手側もネット被害が恐くて新しいサイトで商品やサービスを購入できないと、悩む新規顧客を逃すリスクを軽減できます。

買い手側が代金を支払った日から180日以内に所定の手続きをしなければなりません。ただし、すべての商品に適用されるわけではないため、自社の商品やサービスが該当するかどうかは公式サイトで確認しましょう。

買い手保護制度について

https://www.paypal.com/jp/webapps/mpp/support/buyer-protection

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PayPalで被害にあった人は実際にいますが、PayPal側が対策を怠ったために起きたわけではありません。

PayPalは不正防止対策に関する高い専門知識を持っており、売り手・買い手、双方に対してしっかり安全対策を行っているサービスです。

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